ホームページの担当者が辞めた｜引き継ぎで最初に確認する6つ

ホームページのことは、あの人に任せていた。パソコンに詳しかったから、更新も、写真の差し替えも、業者とのやりとりも全部やってくれていた。——その方が辞めて、はじめて気づきます。誰も、どこに何があるのか知らないということに。

先に結論をお伝えします。この状況でいちばん急ぐのは、「更新できるようにすること」ではなく「支払いが止まらないようにすること」です。更新は数か月できなくても会社は回りますが、支払いが止まるとホームページは消え、多くの場合は会社のメールアドレスまで一緒に使えなくなります。そして、それは前触れなく起こります。通知のメールが、辞めた方のアドレスに届いているからです。

この記事では、①なぜ支払いから見るのか ②引き継ぎで確認する6つ ③手がかりが何も残っていないときに辿れる3つの道 ④よくある3つの落とし穴 ⑤権限の取り戻し方 ⑥二度と同じことが起きない形にする方法、を順にご案内します。専門用語には必ず一言の説明を添えます。制作会社に依頼することを前提にはしていません。ご自身の会社の中だけで確認できることから書いています。

なお、手順や画面の話は2026年8月時点のものです。各サービスの仕様は変わりますので、実際に動く前には最新をご確認ください。

01止まるのは「更新」ではなく「支払い」

ホームページは、1つのものではありません。いくつかの契約が積み重なって、はじめて表示されています。土台になるのが次の2つです。

• ドメイン——「〇〇.co.jp」のような、インターネット上の住所。会社のメールアドレス（@より後ろ）も、たいていは同じものを使っています
• サーバー——ホームページのデータを置いておく土地。ここにデータが載っているから、住所を打つと画面が出ます

どちらも1年ごと、あるいは月ごとの契約で、自動更新になっているのが普通です。カード払いか口座引き落としで、静かに更新され続けています。だから担当者が辞めても、しばらくは何も起きません。「更新できないだけで、とりあえず表示はされているし」と後回しになります。

問題は、その支払いが辞めた方の個人カードだった場合、あるいは更新のお知らせが辞めた方の会社メールに届いていて、そのアドレスをもう止めてしまった場合です。更新できずに期限が切れると、ある日サイトが表示されなくなり、同時に会社宛のメールが届かなくなります。取引先からの連絡も、問い合わせフォームからのメールも、静かに消えます。

ですから、順番はこうです。①いま何にいくら払っているかを突き止める → ②その支払いを会社名義に直す → ③そのあとで、更新できる体制を考える。更新の話は最後で構いません。なお、すでに期限が切れてサイトが表示されなくなっている場合は、時間との勝負になります。その場合の手順はドメインの更新を忘れたときの記事にまとめました。

02引き継ぎで確認する6つ

集めるものを最初に決めてしまいましょう。この6つが分かれば、ホームページまわりはほぼ引き継げます。逆に、これ以外のことは後回しで構いません。

この表を印刷して、埋まったところから鉛筆で書き込んでいくのがおすすめです。全部そろわなくても構いません。①と②さえ押さえられれば、最悪の事態（会社の住所を失う）は避けられます。

ひとつ補足を。「制作会社にお願いしていたから、うちには何もない」という思い込みが、いちばん危ないところです。制作会社が管理していても、契約が会社名義であれば会社に権利があります。逆に、制作会社の名義になっていれば、話は変わります。その線引きについては制作会社の乗り換えの記事で詳しく書きました。

03手がかりがゼロでも辿れる、3つの道

「契約書もメモも、何も出てこない」。よくあることです。それでも、次の3本は必ず残っています。順番に試すのではなく、同時に走らせてください。どれか1本が当たれば、そこから芋づる式に分かります。

道A：お金から辿る

いちばん手堅い道です。ホームページが今も表示されているということは、誰かが払い続けているということだからです。会社の口座の入出金明細と、法人カードの利用明細を、直近13か月分ほど見てください。ドメインは年1回、サーバーは月1回か年1回の請求が多いので、13か月分をさかのぼれば、年に1回の支払いもこの範囲に入ります。「〇〇サーバー」「〇〇ドメイン」といった名前が出てきたら、それが窓口です。会計ソフトを使っているなら、勘定科目の「通信費」「支払手数料」あたりを見ると早く見つかります。

道B：住所から辿る

ドメインにはWhois（フーイズ）という仕組みがあります。JPRS（日本のドメインを管理している組織）の説明では、ドメイン名の登録者などに関する情報を、誰でも参照できるサービスとされています（出典：JPRS「ドメイン名登録情報検索サービス（WHOIS）」2026年8月時点）。

ここで自社のドメインを検索すると、登録者の名前・有効期限・ネームサーバ（どのサーバーと結びついているかの設定）が見られることがあります。「.jp」のドメインは登録者の情報が表示されることが多く、「.com」などは代行サービスの名前で表示されて中身が見えないこともあります。それでもネームサーバの表記から、どこのサーバー会社を使っているかは高い確率で分かります。表示された会社名をそのまま検索すれば、問い合わせ窓口に辿り着けます。

道C：メールから辿る

前任の方が使っていた会社のメールアドレスが、まだ生きている場合に有効です。受信箱を「更新」「請求」「ご契約」「お支払い」「認証コード」といった言葉で検索してください。サービス会社からの自動送信メールは長く残っていることが多く、契約番号まで書かれていることもあります。共有のお問い合わせ用アドレス（info@ など）も忘れずに。請求書の送付先がそちらになっていることがよくあります。

ひとつだけ、はっきり線を引いておきます。私物のパソコンやスマートフォン、個人のメールアカウントを、本人の同意なく開くことはしないでください。会社が管理しているアカウント・端末の中を確認するのと、個人のものを開くのは別の話です。連絡が取れるのであれば、本人にお願いして必要な情報だけ教えていただくのが、いちばん早くて安全です。

04個人のメール・個人のスマホ・個人のカード

実際に困るのは、パスワードが分からないことよりも、契約や認証が「会社」ではなく「個人」に紐づいていることです。ここでつまずくと、いくら調べても前に進めません。多いのは次の3つです。

地雷1：個人のメールアドレスで契約されている

サーバーもドメインも、登録に使ったメールアドレスが前任者の個人アドレス（フリーメールなど）になっているケースです。パスワードを再設定しようとしても、そのメールが届く先はこちらの手の中にありません。ただし、契約者の名義が会社になっていれば道は残ります。多くの会社では、契約者本人であることを確認したうえで、登録メールアドレスの変更や情報の再発行に応じる手続きが用意されています。方法や必要な書類は会社ごとに違いますので、まず窓口に「登録メールアドレスが使えなくなった。契約者は当社。どうすればよいか」と聞くのが最短です。

地雷2：確認コードが、退職者のスマートフォンに届く

いまはログインのときに、パスワードに加えてもう一段の確認（スマホに届く数字を入れる、認証アプリを開く、など）を求めるサービスがほとんどです。ここが見落とされます。パスワードを引き継いでも、確認コードの届き先が退職者の私物スマホのままなら、誰も入れません。しかも、この設定は退職者本人の端末にしかないことが多く、辞めたあとでは手が出せなくなります。

ですから、退職が決まった時点で、パスワードよりも先に確認コードの届き先を変えるのが正解です。届き先を会社の共有アドレス・会社の携帯にしておけば、あとは何とかなります。すでに辞めてしまった場合は、各サービスの「ログインできない場合」の窓口から、本人確認による復旧を申請する形になります。

地雷3：個人のクレジットカードで払われている

前任の方が立て替えて、経費で精算していたパターンです。退職と同時にカードの引き落としは止まりますから、次の更新日に、何の前触れもなく契約が切れます。道Aで明細を追ったときに会社の口座から出ていなければ、この可能性が高いと考えてください。心当たりがある場合は、更新日が来る前に支払い方法を会社名義に変える手続きを急いでください。

3つに共通して大事なのは、辞める方を責めないことです。小さな会社では、詳しい人が善意で自分のカードや自分のアカウントを使って回してくれていた、というのが実情です。責める空気になると、必要な情報ほど出てこなくなります。「教えてほしい」の姿勢で、聞くことを3つに絞って聞くのが結果的にいちばん早く終わります。

05権限の取り戻し方（サービス別）

窓口が分かったら、次は「入れる状態」に戻す作業です。サービスごとに考え方が違いますので、一覧にします。

Googleビジネスプロフィールについて補足します。Googleのヘルプによれば、オーナー権限をリクエストすると現在のオーナーにメールで通知が届き、そのオーナーは3日以内に返信する必要があるとされています。3日が経過しても返信がない場合は、こちらがオーナー申請をするという選択が可能な場合があります。拒否された場合でも、プロフィールの編集を提案することはできますし、その決定に対して再審査を請求することもできます（出典：Google ビジネス プロフィール ヘルプ「ビジネス プロフィールのオーナー権限をリクエストする」2026年8月時点）。日数がかかる手続きなので、気づいた日に出しておくのが賢いやり方です。オーナー確認そのものでつまずいている場合はオーナー確認ができないときの記事もあわせてご覧ください。

ひとつ正直に書いておきます。すべてが必ず取り戻せるとは限りません。名義が他社になっていて相手の協力が得られない場合や、登録情報が実在しない個人のものになっている場合は、時間をかけても届かないことがあります。その場合の現実的な進め方は、記事のFAQ（最後の項目）でご案内している優先順位——ドメイン、会社のメール、サイト本体——の順で判断してください。

06二度と属人化させない、1枚の表

ここまでが復旧の話です。最後に、同じことが二度と起きない形にします。難しい仕組みは要りません。やることは、1枚の表を作ることと、決めごとを3つ置くことだけです。

1. 1枚の表を作る（30分）
   02の6項目について、①サービス名 ②契約者の名義 ③登録しているメールアドレス ④支払い方法と更新月 ⑤確認コードの届き先 ⑥管理している人（2名） を書き出します。パスワードそのものは、この表に書きません。書くのは「どこに保管してあるか」だけにします。
2. 名義と登録メールを、会社のものに寄せる
   個人名義・個人アドレスになっているものから順に、会社名義・会社の共有アドレスへ変更します。全部を一度にやる必要はありません。ドメインとサーバーの2つが終われば、大きな山は越えています。
3. 管理者を必ず2人にする
   1人しか入れない状態が、そもそもの原因です。地図の管理画面も、解析も、サーバーも、たいていは複数人を登録できます。経営者ご自身が2人目に入っておくのがおすすめです。詳しくなくて構いません。入れる状態にしておくこと自体に意味があります。
4. 年に1回、更新月の前に見直す
   ドメインの更新月をカレンダーに登録し、その1か月前に表を見返します。担当が変わっていないか、カードの有効期限が切れていないか。この年1回の5分が、次の「担当者が辞めた」を防ぎます。毎月・毎年いくら出ていくのかの全体像はホームページの維持費の記事にまとめました。

費用についても正直に書いておきます。私たち xFactory では、ホームページ制作を税別50,000円（税込55,000円）、公開後の更新サポートを月額 税別2,000円（税込2,200円）でご提供しています。作り直しになった場合に5万円でどこまでできるのかは5万円のホームページでできること・できないことの記事に書きました。もっとも、この記事の内容はご自身の会社の中だけで進められることばかりです。まずは表を1枚作るところから始めてみてください。

FAQよくあるご質問

＋まとめ

担当者が辞めたあとのホームページは、暗いトンネルのように見えます。けれど、辿る道は決まっています。お金の流れ・住所（ドメイン）・メールの3本のうち、どれか1本を掴めば、そこから全部つながります。

• 急ぐのは「更新できるようにすること」ではなく「支払いが止まらないようにすること」
• ドメインが止まると、サイトだけでなく会社のメールも同時に止まる
• 確認するのは6つ。ドメイン／サーバー／管理画面／会社のメール／地図・SNS／アクセス解析
• 各項目で見るのはパスワードより先に、契約先・名義と支払い・確認コードの届き先の3つ
• 資料が無くても、口座とカードの明細を13か月分／Whois／メール検索の3本で辿れる
• つまずくのは個人のメール・個人のスマホ・個人のカード。退職が決まった日に確認コードの届き先を変える
• Googleビジネスプロフィールはオーナー権限をリクエストできる。現オーナーの返信期限は3日（2026年8月時点）
• 再発は、1枚の表と「管理者は必ず2人」「年1回の見直し」で防げる

最後にもう一度だけ。これは、辞めた方の落ち度を探す話ではありません。小さな会社で、詳しい人が一人で背負っていた——それだけのことです。背負い方を、会社の形に変えるだけで済みます。手順や画面の仕様は2026年8月時点のものですので、動く前に各サービスの最新をご確認ください。

xFactory 編集部

ローカル業者の「つくる」を、手の届く価格に。現場で効くノウハウをお届けします。